30代男性の婚活で貯金はいくら必要？結婚前に考えたいお金の話

「30代で婚活を始めるなら、貯金はいくら必要なのだろう」「貯金が少ないまま婚活してもよいのだろうか」と迷うことがあります。

結論から言うと、30代男性全員に共通する必要貯金額はありません。現在の生活費、婚活方法、借入の有無、結婚後の住居、結婚式や新婚旅行をどうするかによって、準備したい金額は変わるからです。

参考までに、金融経済教育推進機構（J-FLEC）の「家計の金融行動に関する世論調査2025」では、30歳代の単身世帯の金融資産保有額は平均501万円、中央値100万円でした。ただし、これは「婚活に必要な貯金額」を示した数字ではありません。

また、結婚後に発生する費用も人によって大きく異なります。結婚式をするか、新居へ引っ越すか、家具・家電を買い替えるかによって、必要になるお金は変わります。

そのため大切なのは、平均額だけと比較することではなく、現在の貯金・毎月の収支・婚活中に使うお金・結婚前後に想定される支出を分け、自分の場合はいくら準備したいのか逆算することです。

この記事では、具体的な調査データも参考にしながら、自分が今どのようなお金の準備をすればよいか判断する方法を整理します。

30代男性の婚活に「必要な貯金額」は一律に決められない

婚活を始められる金額として、「○万円あれば十分」「○万円以下では不利」と一律に線を引くことはできません。同じ貯金額でも、毎月の収支や今後予定している生活によって状況が異なるためです。

たとえば、貯金額が同じでも、毎月安定して黒字を維持できている人と、生活費や返済で毎月赤字になっている人では、今後の準備の考え方が変わります。一人暮らしを続けるのか、結婚を機に引っ越すのか、家具や家電を新たに購入するのかによっても必要になる支出は違います。

また、年収と貯金は同じではありません。年収は現在の収入を考える材料、貯金はこれまでに残してきたお金と今後の支出に備える材料です。年収を起点に婚活と生活設計を考えたい場合は、30代男性の年収と婚活戦略も参考にしてください。

30代の貯金はどれくらい？平均501万円・中央値100万円

金融経済教育推進機構（J-FLEC）の家計の金融行動に関する世論調査2025では、単身世帯について全国2,500世帯を対象に調査しています。

その年齢別データでは、30歳代単身世帯の金融資産保有額は、金融資産を保有していない世帯も含めて平均501万円、中央値100万円です。

出典：金融経済教育推進機構（J-FLEC）「家計の金融行動に関する世論調査2025」

ここで重要なのは、平均と中央値に大きな差があることです。平均値は金融資産を多く持つ一部の世帯の影響を受けやすいため、「30代なら501万円持っていなければならない」と考える必要はありません。

また、この調査でいう「金融資産」は、単純な銀行口座の貯金残高だけではなく、将来に備えて保有している預貯金、株式、投資信託、保険などを含む概念です。日常的な支払いのために置いている預金などは含まれないため、一般にいう「貯金」と完全に同じ意味でもありません。

平均501万円や中央値100万円は、婚活を始める基準でも、結婚に必要な金額でもありません。同年代の金融資産の状況を知る参考値として使い、自分の必要額は今後の支出から考えましょう。

まず「婚活費」「結婚準備費」「生活資金」を分けて考える

お金の不安を整理するときは、婚活から結婚後までの費用を一つの総額にまとめないことが大切です。次の3種類に分けると、いつ、何のために準備するお金なのかが見えやすくなります。

婚活中にかかるお金

婚活中には、アプリや結婚相談所などの利用料だけでなく、デート代、交通費、必要に応じて写真撮影や服装を整える費用がかかることがあります。

アプリ・結婚相談所・婚活パーティーごとに、利用料へ交通費やデート時の本人負担額を足して総額を見積もりたい場合は、婚活費用を方法別に見積もる方法で、自分の期間や回数を入れて計算できます。

たとえば、サービス料金、デート、交通費などを合わせて月3万円を婚活予算と仮定すると、6か月では18万円、12か月では36万円です。

※上記は統計上の平均額ではなく、婚活予算を考えるための単純な試算例です。実際の費用は利用するサービス、デート回数、交通費などによって異なります。

ここで注意したいのは、婚活期間を決め打ちして利用料の総額を出さないことです。活動の進み方は人によって異なるため、最初から「何か月で終わる」とは限りません。期間ではなく進んでいる段階から見直したい場合は、婚活期間と見直し方を確認してください。

結婚が決まった後に必要になる可能性があるお金

結婚が決まった後には、引っ越し、住居の初期費用、家具・家電、結婚式、新婚旅行などの支出が発生する可能性があります。ただし、すべての人に同じ支出が発生するわけではありません。

具体例として、リクルートブライダル総研の「新婚生活実態調査2023」では、新生活にあたって支出した、または支出予定の人の平均額は、インテリア・家具24.4万円、家電製品28.8万円でした。単純に合計すると53.2万円です。

新婚生活実態調査｜リクルートブライダル総研

ただし、現在使っている家具や家電をそのまま持ち込める人なら、この支出は大幅に少なくなる可能性があります。逆に、一から新居を整える場合は、これ以外に賃貸契約や引っ越しなどの費用も必要です。

結婚式をするなら数百万円規模になる場合もある

リクルートの「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」では、挙式、披露宴・ウエディングパーティーを実施した人の総額平均は343.9万円でした。

一方、ご祝儀などを差し引いて算出したカップルの自己負担額の平均は161.3万円です。

ゼクシィ結婚トレンド調査2024｜リクルートブライダル総研

ただし、この数字は挙式や披露宴等を実施した人を対象とした調査です。結婚式をしない人、家族だけの食事会にする人、小規模な式を選ぶ人に、そのまま343.9万円が必要になるわけではありません。

また、2025年度からリクルートの調査は「結婚マーケット調査」へ再編され、調査対象も変更されています。過去調査との単純な時系列比較には適さないため、343.9万円は2024年調査における具体例として扱います。

結婚後の生活に備えるお金

結婚準備の一時的な費用だけでなく、結婚後の毎月の生活が成り立つかも確認します。住居費、食費、光熱費などを二人の収入と支出の中でどう管理するかによって、必要な家計設計は変わります。

現在実家暮らしの場合は、貯金額だけでなく、家事、家計管理、結婚後の住居を具体的に考えられているかも重要です。詳しくは、実家暮らしから考える生活自立と住居で整理しています。

では実際、自分はいくら準備すればいい？

平均貯金額をそのまま目標にするのではなく、自分が予定している支出を足して考えると具体的になります。

たとえば、次のような条件で考えてみます。

• 婚活予算：月3万円
• まず6か月活動する
• 新生活では家具・家電を購入する
• その他の生活防衛資金や引っ越し費用は別に確保する

例1．結婚式をしない場合

婚活費を月3万円で6か月とすると18万円です。

さらに、新生活実態調査2023の家具24.4万円、家電28.8万円を参考値として足すと、

18万円＋24.4万円＋28.8万円＝71.2万円

となります。

これは「71.2万円あれば結婚できる」という意味ではありません。引っ越し代や賃貸契約の初期費用、生活予備費などは含んでいないため、あくまで予定している支出を足して考える例です。

例2．結婚式も行う場合

同じ条件で、さらにゼクシィ結婚トレンド調査2024のカップル自己負担額平均161.3万円を参考値として加えると、

18万円＋24.4万円＋28.8万円＋161.3万円＝232.5万円

です。

これも「婚活には232.5万円必要」という基準ではありません。結婚式をしない、小規模にする、家具を買い替えない、費用を二人で分担するなどによって、実際の必要額は大きく変わります。

つまり、自分に必要な貯金額は、

「30代の平均はいくらか」ではなく、「自分が今後何をする予定で、その支出にいくら備えたいか」

から考える方が現実的です。

貯金額より先に確認したい家計の5項目

貯金残高だけを見ても、今後の準備状況は判断できません。まずは次の5項目を確認しましょう。

1．毎月の手取りと支出

給与の額面ではなく、実際に使える手取りと、毎月出ていくお金を確認します。食費や交際費など月によって変わる支出も、数か月分を見ればおおよその傾向を把握できます。

2．固定費

家賃、通信費、保険、サブスクリプションなど、毎月ほぼ自動的に出ていくお金を整理します。婚活費を増やす前に固定費を把握すると、無理なく使える範囲を判断しやすくなります。

3．借入・ローン

住宅ローン、自動車ローン、奨学金、カードの分割払いやリボ払いなどは、すべて同じ性質ではありません。ただし、残高、毎月の返済額、返済期間を把握していない状態では、結婚後の家計を考えにくくなります。

借入があることだけで婚活を否定する必要はありません。まず内容と返済計画を自分で説明できる状態にすることが大切です。

4．毎月いくら残せているか

確認したいのは貯金総額だけでなく、毎月の収支が黒字か赤字かです。貯金が少なくても継続的に残せているなら準備を進められます。一方、貯金があっても毎月取り崩しているなら、支出の見直しが必要かもしれません。

5．結婚後に想定している生活

住むエリア、共働きかどうか、家計を共同にするか分けるか、子どもを希望するかなどによって、今後のお金の使い方は変わります。現時点ですべてを決める必要はありませんが、自分がどのような生活を想定しているかは整理しておきましょう。

貯金が少ない30代男性は婚活を始めない方がいい？

貯金が一定額に達するまで、必ず婚活を待つ必要があるとは限りません。現在の収支が安定しており、生活を圧迫しない婚活予算を決められるなら、婚活と家計改善を並行する考え方もあります。

一方で、次のような状態なら、婚活を否定するためではなく、結婚後の生活を具体的に考えるために家計を先に整理する意味があります。

• 毎月の収支が赤字になっている
• 借入残高や返済額を把握していない
• 生活費がいくらかかっているかわからない
• 婚活費を使うと家賃や返済に影響する
• 貯金を取り崩す状態が続いている

この場合も、「貯金が少ないから結婚できない」と結論づける必要はありません。まず収支と返済を見えるようにし、婚活に使える範囲を決めることが先です。

結婚前に相手と確認したいお金の話

結婚を具体的に考える段階では、貯金額だけでなく、お金と生活について話せることが重要です。初対面で細かな資産額を聞き出す必要はありませんが、住居や結婚後の生活を決める前には、次の内容を確認しておきたいところです。

• 結婚後の働き方
• 生活費の負担と家計管理の方法
• 住む場所と住居費
• 借入・ローンの有無と返済計画
• 貯蓄の目的とペース
• 結婚式や新婚旅行をどうするか
• 子どもを希望するか
• 住宅購入など大きな支出への考え方

大切なのは、相手の金額を査定することではなく、二人の希望と負担をすり合わせることです。借入や大きな支出など、結婚後の生活に影響する情報は、具体的な意思決定の前に伝えられるよう整理しておきましょう。

婚活費にいくら使うか決める

婚活予算は、貯金額だけでなく毎月の収支から決めます。次の順番で考えると、生活を圧迫しにくくなります。

1. 毎月の手取りを確認する
2. 生活費と返済額を差し引く
3. 毎月残したいお金を確保する
4. 残った範囲から婚活予算を決める

婚活サービスの料金だけでなく、デート代や交通費なども同じ予算の中で考えます。予定より支出が増えた月は、活動量や別の支出を調整し、無理に同じ金額を使い続けないことも必要です。

なお、費用だけで婚活方法を決めるのは避けましょう。料金が低くても自分で進める負担が大きい方法もあれば、費用が高くてもサポートを利用できる方法もあります。違いを整理したい場合は、マッチングアプリと結婚相談所の違いを確認してください。

30代男性が今からできるお金の準備

STEP1．現在の貯金と借入を確認する

預貯金の残高だけでなく、借入残高、毎月の返済額、返済期間も一覧にします。自分の現在地を曖昧にしないことが最初の準備です。

STEP2．毎月の収支を把握する

手取り、固定費、変動費、返済、毎月残る金額を確認します。最初から細かな家計簿を完成させる必要はありません。大きな支出から把握しましょう。

STEP3．婚活に使える月額予算を決める

サービス利用料だけでなく、デート代や交通費も含め、毎月無理なく続けられる上限を決めます。

STEP4．結婚前後に起こりそうな支出を書き出す

引っ越し、住居、家具・家電、結婚式、新婚旅行などから、自分が希望しているものだけを書き出します。まだ相手が決まっていない段階では、確定額ではなく「話し合う項目」として整理すれば十分です。

STEP5．必要なら固定費と貯蓄ペースを見直す

毎月赤字になる、婚活費を出すと生活に影響するという場合は、固定費や使途不明の支出から確認します。一度に大きく変えるのではなく、続けられる範囲で黒字を作ることを目指します。

よくある質問

貯金が少なくても婚活できますか？

貯金額だけで婚活できるかどうかは決まりません。生活や返済を圧迫しない婚活予算を確保できるか、毎月の収支が大きく崩れていないかを確認して判断しましょう。

30代男性はいくら貯金していれば安心ですか？

全員に共通する金額はありません。J-FLECの2025年調査では、30歳代単身世帯の金融資産保有額は平均501万円、中央値100万円ですが、これは必要貯金額を示す数字ではありません。自分の生活費、借入、婚活方法、住居、結婚式などの予定から必要額を逆算しましょう。

貯金額は婚活相手に伝えるべきですか？

初対面で細かな残高まで伝える必要はありません。ただし、結婚後の住居や家計を具体的に決める段階では、貯蓄、借入、収支について互いに確認する必要があります。金額だけでなく、何のために貯めているか、今後どう管理したいかも話せるとよいでしょう。

借金やローンはいつ伝えるべきですか？

借入の種類や金額によって影響は異なりますが、結婚後の家計に関わる内容を、重要な意思決定の後まで隠すのは避けたいところです。住居や家計、結婚時期などを具体的に決める前に、残高・返済額・返済計画を説明できるようにしておきましょう。

婚活と貯金はどちらを優先すべきですか？

必ずどちらか一方に決める必要はありません。生活と返済を維持したうえで、婚活費と貯蓄の両方を続けられる予算を作ることが基本です。

結婚式をしないなら貯金は少なくても大丈夫ですか？

結婚式をしなければ、その支出は抑えられます。ゼクシィ結婚トレンド調査2024では、挙式・披露宴等を実施したカップルの自己負担額平均は161.3万円でしたが、式を行わなければこの支出をそのまま想定する必要はありません。

ただし、引っ越し、住居、家具・家電、結婚後の生活資金など、別の支出が発生する可能性があります。結婚式だけで必要な貯金額を判断せず、自分たちが予定している項目を分けて考えましょう。

まとめ｜平均額ではなく、自分の予定から必要額を逆算する

30代男性が婚活を始めるための必要貯金額を、一つの数字で決めることはできません。

参考値として、J-FLECの2025年調査では、30歳代単身世帯の金融資産保有額は平均501万円、中央値100万円です。一方、新生活では家具や家電に数十万円、結婚式を行う場合には100万円を超える自己負担が発生するケースもあります。

だからこそ、「平均501万円まで貯めてから婚活する」と考えるのではなく、自分が予定している支出から逆算することが重要です。

まずは、現在の貯金と借入、毎月いくら残せているか、婚活に使える月額予算、結婚前後に起こりそうな支出を書き出してみてください。

「同年代はいくら持っているか」ではなく、「自分は何にいくら必要なのか」を把握できれば、婚活を始めるか、家計を先に整えるかを具体的に判断しやすくなります。